次回から「個人投資家研究所」で検索くださいませ

【IR】エニタイムフィットネスを日本展開するFastFitnessJapanの売上・利益・店舗数の推移(ファストフィットネスジャパン・7092)

【IR】エニタムフィットネスを日本展開するFastFitnessJapanの売上・利益・店舗数の推移(ファストフィットネスジャパン・7092)

エニタイムフィットネスを日本で展開するFastFitnessJapan(ファストフィットネスジャパン)が上場します。創業当初(日本にエニタイムが来てから)から利用していたユーザーとしてはやはり気になりますので、見ていきます。

FastFitnessJapanの売上・営業利益・経常利益・純利益推移

【IR】エニタムフィットネスを日本展開するFastFitnessJapanの売上・利益・店舗数の推移(ファストフィットネスジャパン・7092)2

売上経常利益純利益
2015年5.0億円0.1億円0.5億円
2016年8.4億円0.7億円0.4億円
2017年14.4億円2.3億円1.5億円
2018年52.0億円6.4億円3.1億円
2019年80.2億円16.7億円9.4億円
2020年予想110.0億円26.8億円15.1億円

売上・経常利益とも順調に右肩上がりで伸びています。2020年3月期の業績予想は売上110億円(+37%増)、経常利益26.8億円(+60%増)、純利益15.1億円(+60%増)と凄まじい伸びを見せています。

3Q時点での上場目論によると、売上83億円、経常利益22億円、純利益13億円と進捗も順調です。私見ですが同社はストックビジネスですので業績は見通しやすいのでおそらく今期の業績は大丈夫でしょう。

FastFitnessJapan(エニタイムフィットネス)の店舗数推移

【IR】エニタムフィットネスを日本展開するFastFitnessJapanの売上・利益・店舗数の推移(ファストフィットネスジャパン・7092)5
店舗数ですが2015年10月の1号店を皮切りに2020年3月期には前期から233店舗増加の735店舗(直営店132店舗、FC店603店舗)を計画しております。店舗数の伸びはここ一年が最大と思われます。

[エニタイムフィットネス時系列] 2010年06月 日本マスターフランチャイズ
2010年10月 日本1号店オープン(東京都調布)
2015年10月 日本100店舗達成
2019年10月 日本500店舗達成
2020年03月 732店舗(予定)

色分けを見てわかりますが、FCでの出店が中心ですのでコンビニやマクドナルドのイメージで見た方が良いと思われます。フィットネス系で上場している企業は直営が多いのでこの辺りは差別化になりそうです。

FastFitnessJapanのビジネスモデル

【IR】エニタムフィットネスを日本展開するFastFitnessJapanの売上・利益・店舗数の推移(ファストフィットネスジャパン・7092)4
引用:東証HP

FastFitnessJapanのビジネスモデルエニタイムフィットネスのマスターフランチャイズです。イメージ的には「マクドナルド」「ディズニーランド」に近いと言っていいでしょう。

セブンイレブンやサブウェイなどを抑えて、アメリカのメジャービジネス誌であるENTER PRENEURのグローバルフランチャイズランキングで世界で1位を獲得するなど、FCによるビジネスモデルで急速に店舗数を伸ばしており、世界22ヶ国・3,000店超を達成(うち国外が2,000店舗)という状況です。

【体験記】エニタイムフィットネスで利用者が疑問に思うことを一覧にまとめました【体験記】エニタイムフィットネスで利用者が疑問に思うことを一覧にまとめました

エニタイムフィットネスの特徴は「24時間ジム」「マシン特化型」「世界中利用可能」で”低価格”であることです。このモデルによって坪数の少ない立地で出店できることから、通常のジムよりは出店余地が高いと思われます。

IPOに関してリスクは?

IPOに関してはいくつかリスクが考えられます。まず一つ目ですが出店余地です。通常のジムより出店余地があるとはいえ、既に700店舗を超えます。

フィットネスビジネス誌によると国内の市場規模は約4,000億円。店舗数は約6,000件、会員数は500万前後となっています、

2018年のインタビューになりますが同社の損益分岐店は1店舗あたり4~500名、1店舗平均850名の会員がいるとのことです。会員数は現在41万人ですが、店舗数だけ見ると50~60万人の規模に達しており、既にシェア10%ぐらいになっています。

また同じインタビューで代表の方が「24時間ジムの市場は2,000店舗ぐらいまで伸びて半分の1,000店舗を取りたい」ということですので、市場が伸びていない場合は既に目標の7割に達しています。

CFやPLは綺麗ですが市場の余地だけ心配の種です。

マスターフランチャイズ契約のリスク

同社のマスターフランチャイズ契約は日本限定で国外という契約です。契約期間は15年を1期間として2025年6月9日までで、様々な制約を科されています。(指標面は一応達成しているようです。)

マスターフランチャイズの譲渡も可能となっており、契約破棄後に2年間の競業避止義務も科されていることから切られたら資産を活かせない契約です。まあ比較的一般的な条件かと思いますし、2019年7月に更新もしていることから一般論としては大丈夫だと思いますが。

昨年度のフランチャイズ元との取引額は米AnytimeFitnessが約5.1億円、ProvisionSecuritySolutionsが約5.7億円とありました。純粋に米AnytimeFitnessだけがロイヤリティ先と考えると売上80億円に対して5〜7%のロイヤリティと思われますので、比較的良心的ではないかと。